2020年10月15日、オーストラリアのスコット・モリソン首相は日本、韓国、シンガポールの3か国の首脳と「隔離を伴わない渡航」についての議論を進めていることを明らかにしました。

もし協議が合意すれば、インバウンド回復が遅いと予想される欧米豪市場のうち、訪日オーストラリア人観光客の回復が一足先に回復するでしょう。

そこで、今回の記事はこれまでの訪日オーストラリア人観光客の特徴をおさらいし、それに合わせてコロナ禍におけるオーストラリア人の最新国内旅行動向や訪日意欲についても紹介します。

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

欧米豪市場のうち、訪日オーストラリア市場から回復の可能性

新型コロナウイルスの世界的感染拡大を受け、各国では渡航制限など様々な措置が行われています。

一方、新型コロナウイルスの抑制と経済活動の再開を両立させるために、感染状況の落ち着いている国を中心に、入国制限緩和のための交渉が行われています。

日本政府はベトナム、タイなどアジア16か国・地域との間でビジネス上の往来再開について交渉しており、オーストラリアも対象となっています。

オーストラリア政府もニュージーランドに次ぎ、日本、シンガポール、韓国の3か国との間で「隔離措置なしの渡航」に関する協議を進めていることが10月15日に明らかになりました。

こうしたオーストラリアを先行させる入国制限緩和の動きを受け、欧米豪市場にどのような影響があるのでしょうか。

これまでの欧米豪市場

近年のインバウンド市場において、欧米豪は注目度が増している市場であります。

2019年の訪日外国人旅行者数を地域別でみると、中国、台湾、香港、韓国などの東アジアは7割を占めており、欧米豪は伸ばし続けているものの、シェアはまだ13%しかありません。

しかし、欧米豪は一人当たりの旅行消費額が高い傾向にあります

観光庁がリリースした「2019年の訪日外国人旅行消費額(確報)」によると、2019年の全国籍の訪日外国人は平均で158,531円使いました。

一方で、欧米豪のすべての国ではこの平均額を上回る旅行支出額を記録をしており、全体の上位5か国のうち、「その他」を除くとすべてが欧米豪の国です。

それから、東アジアと比べると、欧米豪は平均宿泊泊数が長いため、宿泊費、飲食費、交通費への支出が多くなっています。

さらに欧米豪は、モノを所有することに価値を見出す買い物といった「モノ消費」よりも体験に価値を見出す「コト消費」に重きを置く傾向にあるため、「コト消費」の重要な指標である娯楽等サービス費の支出額も突出しています。

一人当たりの旅行消費額の高さと、宿泊、飲食、交通・娯楽に満遍なく支出することから、欧米豪市場を取り込むことができれば、さらなる経済的効果につながることが期待できるでしょう。

▲[2019年訪日外国人一人当たり旅行支出]:観光庁「2019年の訪日外国人旅行消費額(確報)」より

米国・欧州の新型コロナウイルスの感染状況

こうした期待が集まる欧米豪市場は、新型コロナウイルスの影響で状況が一変しました。

特にアメリカとヨーロッパでは新型コロナウイルスが猛威を振るっており、現時点で収束が見えない状況にあります。

欧米豪市場で突出した存在のアメリカでは、新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、9月中旬以降新規感染者数が再び急速に増加しています。

また、10月16日には一日に7万人を超える新規感染者数が報告されています。

アメリカのジョンズ・ホプキンス大学の集計によれば、アメリカでこれまで確認された累計感染者数は8,123,438人、死者数は220,921人、と、いずれも世界最多となっています(10月21日時点)。

さらに、ヨーロッパ各国も感染拡大の傾向にあります。

ヨーロッパでもっとも訪日者数の多いイギリスでは、9月以降第2波を迎えており、首都ロンドンで10月16日深夜より自宅やレストランなど屋内での別世帯との交流や集まりが禁止されるなど厳格なロックダウン措置が課されています。

フランスも新型コロナウイルスの感染が再び広がっていることを受け、3か月ぶりとなる非常事態宣言を発令しました。これにより、10月17日からパリなどで夜の外出禁止は原則禁止されています。

上述した欧米諸国の感染拡大を受け、日本政府は現段階ではアメリカやヨーロッパに対する入国規制緩和を積極的に検討していません。

オーストラリアでは収束傾向、日本との協議進む

一方、オーストラリアは3月と7月に新型コロナウイルスの感染ピークを迎えましたが、当局による水際対策や移動制限などの措置が功を奏し、現在は1日あたりの感染者数を20人程度に抑えています。

前述したとおり、日本政府はオーストラリアを感染状況が落ち着いている国として認定し、日豪の間でも国際的な人の往来再開に向けて協議を進めています。

そのため、訪日オーストラリア人観光客の客足はほかの欧米諸国より一足早く戻ってくるのではないかと考えられるでしょう。

そうなると、これまで講じられてきたアメリカ、イギリス、オーストラリアなどを一つのくくりにした欧米豪のインバウンド対策は、しばらくは「豪」のを中心とした施策を考える必要があるでしょう。

訪日オーストラリア人観光客の特徴

欧米豪市場において客足の戻りが早いと考えられる訪日オーストラリア人観光客は、どのような特徴があるのでしょうか。

日本政府観光局(JNTO)の訪日外客数調査によれば、ここ6年間訪日オーストラリア人観光客数は伸び続けて、2019年には62万人を超えており、過去最多を記録しています。

人数の増加に伴い、年間のインバウンド消費額も拡大しおり、2019年には1,519億円に達しました。

一人当たり247,868円を消費している計算になり、インバウンド重点20市場において訪日オーストラリア人の旅行単価がもっとも高い結果です。

※インバウンド重点20市場:訪日者数の多い国・地域を指しており、具体的には韓国、台湾、香港、中国、タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム、インド、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、ロシア、アメリカ、カナダ、オーストラリアで構成されています。

長期滞在で宿泊と飲食の支出が多い

訪日オーストラリア人の特徴として、滞在日数の長さが挙げられます。

観光庁の「訪日外国人消費動向調査 2019年 年次報告書」によると、訪日オーストラリア人の平均泊数は12.9泊と、全国籍平均である8.8泊の1.5倍です。

長く滞在する傾向にあるため、宿泊費や飲食費を押し上げていることが観察できます。

観光庁の同調査によれば、訪日オーストラリア人の一人あたり旅行支出において、最も大きな割合を占めたのは宿泊費で99,537円と、全国籍平均である47,336円の2倍以上を支出しています。

同じく長期滞在傾向のあるベトナムやフィリピン、ロシアと比べても際立って高く、宿泊費の単価の高さが伺えます。

次に多いのは飲食費で、62,130円でした。こちらはイギリスに次ぎ、飲食費において2番目に支出が多い国です。

ハイシーズンは冬、スキー場エリアで存在感を増す

オーストラリアは南半球にあるため日本とは季節が逆となり、12月〜1月は夏休みの季節に相当します。

そのため、多くの訪日オーストラリア人観光客は年越しを兼ねて12月〜1月の長期休暇を利用し、日本にスキーなどのウィンタースポーツや温泉といった冬の風物詩を楽しみに来ています。

実際に2019年のオーストラリア人を月別にみてみると、訪日オーストラリア人観光客の約25%が1月と12月に集中していることが分かります。

そのため、スキー場が集中しているエリアには多くの訪日オーストラリア人観光客が訪れています。

北海道後志地区では、2019年の国別宿泊客延数では、訪日オーストラリア人観光客は13万人泊近くであり、中国、香港に次ぐ3番目になりました。

▲[北海道後志地区における2019年国別宿泊客延数]:「令和元(2019)年度 後志総合振興局管内訪日外国人宿泊客数調査の概要」より
▲[北海道後志地区における2019年国別宿泊客延数]:「令和元(2019)年度 後志総合振興局管内訪日外国人宿泊客数調査の概要」より

長野県でも訪日オーストラリア人観光客が存在感を示しています。

長野県の外国人延宿泊者数調査によれば、2018年訪日オーストラリア人観光客は台湾に次いで第2位を獲得し、20万人泊を超えています。

▲[長野県における2018年国別延宿泊者数割合]:長野県「平成30年外国人延宿泊者数調査結果」より
▲[長野県における2018年国別延宿泊者数割合]:長野県「平成30年外国人延宿泊者数調査結果」より

初訪問が過半数、個人旅行は8割超え

初訪問者の割合が高いことも訪日オーストラリア人観光客の特徴です。同調査によると、初来日が57.12%、リピーターが42.88%でした。

それから、訪日オーストラリア人の旅行形態は個人旅行が主流です。同調査では、訪日オーストラリア人観光客のほとんどは個別手配を利用しており、全体の8割を超えています。

データでわかる訪日オーストラリア人観光客

とにかく好調な豪州市場:訪日客数は5年間で倍増&1人あたりの旅行支出も増加中!20代のオーストラリア人に訪日旅行は人気!3人に1人が20代の若者オーストラリア人は滞在環境にこだわる!?宿泊費だけで約10万円を出費する傾向に

コロナ禍における新たなの動向

訪日オーストラリア人の客足回復の予想を踏まえて、コロナ禍におけるオーストラリア人の最新動向を紹介します。

誘致のプロモーション戦略や旅行商品の磨きあげの手がかりになるかもしれません。

コロナ対策が依然として重要視

前述したとおり、オーストラリアは新型コロナウイルスの感染者や死者数がほかの欧米国と比べると少なく低水準で推移しています。

ただし、国内の感染状況が落ち着いているとはいえ、オーストラリアは依然として新型コロナウイルスに対する予防意識が高い傾向にあります。

現在オーストラリア各地は活気を取り戻しつつありますが、飲食店などではこまめに消毒したり、来店時に住所など個人情報の記入を求めたり、水やストローなどセルフサービスを取りやめオーダー制に変えたりしているなど、感染がピークだったころと同等のレベルの対策を引き続き講じています。

新型コロナウイルスへの意識の高さか、オーストラリア人の旅行先を決める上で重要視していることは「感染対策の有無」となっています。

少し前の調査ですが、下記はトリップアドバイザーが2020年4月に6か国で行った旅行者意識アンケートのうち、「旅行先を決める上で今後重要になることは」についての調査結果です。

▲[(6か国比較)旅行先を決める上で今後重要になることは]:トリップアドバイザー「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する旅行者調査(更新版)」より
▲[(6か国比較)旅行先を決める上で今後重要になることは]:トリップアドバイザー「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する旅行者調査(更新版)」より

調査結果から、各国とも「旅行中の人混みをさけること」がトップになっていますが、オーストラリアは同じ欧米豪であるアメリカ、イギリス、イタリアより突出し、61%の回答率でした。

「地域で公衆衛生に取り組んでいること」に対しても、オーストラリアは重要視しており、アメリカの48%とイギリスの47%を上回る51%の回答率でした。

ほか「感染者数の低下」や「ソーシャルディスタンス文化があること」「短距離フライトで行けること」といった項目でも、オーストラリアの回答率がアメリカ、イギリス、イタリアを超えています。

国内旅行のトレンド:「州間旅行」「地域に関心」

コロナ禍で渡航制限が続くなか、オーストラリア人も例外なく国内旅行に関心を向けており、いくつか新たな旅行トレンドが見られています。

まず、新型コロナウイルスの規制緩和に伴い、近場の「州内旅行」から長距離の「州間旅行」へ移行しています。

3月末頃から6月にかけて新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、オーストラリアでは厳格な移動制限がなされました。

国境閉鎖のみならず、州をまたがる移動に関する制限もありました。そのため、多くの人の関心は近場での旅行である「州内旅行」に移行しました。

9月初旬に州境再開に関する合意が発表された後は、オーストラリア人の「州間旅行」への関心が急上昇しています。

Expediaによれば、9月最終週にクイーンズランド州と南オーストラリア州の宿泊施設を検索しているニューサウスウェールズ州の旅行者は、それぞれ115%と195%増加しました。

次に、地域(地方)への関心度が高まっている現象も観察されました。

オーストラリア国内旅行予約サイト「Wotif」マネージングダイレクターであるDaniel Finch氏は7月に現地メディアの取材に対しWotifでの地域の検索数が急成長していることを明らかにし、「人々は長い外出自粛生活を経て、都市より、より田舎で、地域的で、平和なところを求めています。そこで本物の地域とその地域ならではのおもてなしを体験したいです。」と述べています。

こうしたオーストラリア人の地域に対する関心の高まりを受け、オーストラリアの大手旅行会社「Intrepid」は自然風景、ワイン製造、グランピング、先住民文化の体験、山火事の被害を受けた地域への訪問など、多種多様な地域旅行商品を開発・販売しています。

話題となった旅の形:「ロードトリップ」「目的地のない空の旅」

合わせて新型コロナウイルス感染予防の観点から、「ロードトリップ」や「目的地のない空の旅」という旅行形態も注目されています。

ロードトリップとは車で長距離運転をしながら旅をすることであり、飛行機チケット代が安くなりはじめた1990年代後半以前に流行していた旅行の形の一つです。

ロードトリップはソーシャルディスタンスを保ちながら、安心・安全な旅行を楽しめるため、コロナ禍においてオーストラリア人の注目を再び集めています。

それに伴い、キャンピングカーレンタカーに対する需要も増えていると、オーストラリアのFintech企業であるAfterpayの傘下にある旅行会社「Play Travel」のマーケティング責任者Sarah Griffin氏は指摘しました。

また、観光地へ降りずに上空で遊覧する「目的地のない空の旅」も話題を呼んでいます。

「目的地のない空の旅」とは、目的地を降りず純粋に空から景色を楽しめるフライトツアーを指しています。新型コロナウイルスで経営不振となった世界中の多くの航空会社が取り組んでいます。

オーストラリアのカンタス航空も10月10日にオーストラリアのもっとも象徴的な観光地を巡る「目的地のない空の旅」を開催しました。現地の報道によれば、134席分のチケットが販売開始わずか10分で完売したほど人気を集めました。

オーストラリア人の訪日意欲は?

では、コロナ禍でオーストラリア人が訪日旅行に対する意欲はどのような状況にあるのでしょうか。

海外トレンドデータの分析を手がけるAmobee Japanの「オーストラリアにおける新型コロナ陽性者数と海外旅行への関心度の推移」によれば、8月16日の週時点での推移を見ると、旅行関心度が最も高い国が日本であり、次いでフランス、タイ、シンガポールといった順となっています。

▲[オーストラリアにおける新型コロナウイルス陽性者数と旅行への関心度の推移]:Amobee Japan 提供
▲[オーストラリアにおける新型コロナウイルス陽性者数と旅行への関心度の推移]:Amobee Japan 提供

日本への旅行関心度が1位となった理由は二つと考えられます。

一つ目は、飛行時間が短いことです。

飛行時間が18時間もかかるカナダや20時間のフランスと比べると、日本までの飛行時間は比較的短く9時間ほどです。行きやすさはもちろん、コロナ禍がもたらした長距離移動を敬遠する傾向にあり、近隣の日本は海外旅行先として注目されるでしょう。

二つ目は、冬の訪日旅行を検討するオーストラリア人が動き出したのではないかと考えられます。

前述したように、冬に日本でウィンタースポーツや温泉を楽しむオーストラリア人が多くいます。今年12月〜来年1月の日本旅行に向けて航空会社や宿泊先、アクティビティを検索したりしている動きがうかがえます。

こちらは8月時点までのデータなので、現在のオーストラリア人の日本への旅行関心度を正確に捉えきれていません。

しかし冒頭で述べたオーストラリア政府が日本などの国と国境開放向けの協議を進めていることが報道されたあと、オーストラリア現地で話題を呼んでいます。

国境が開放されたらいつ海外旅行ができるのかに関する記事も出ており、オーストラリア人の訪日意欲はさらに高まっていくのではないかと予想されるでしょう。

※「オーストラリアにおける新型コロナウイルス陽性者数と旅行への関心度の推移」グラフの説明:

  • 横軸:2020年1月5日から8月22日までの分析期間。
  • 左の縦軸:オーストラリア人の各国への旅行に対する関心度インデックス。関心度インデックスとは、海外消費者5,000万人を対象に、彼らが旅行系Webサイト上で、海外の国名が含まれる記事やニュースにアクセスした数から計測されたもの。
  • 右の縦軸:オーストラリアにおける新型コロナウイルスの新規陽性者数。
  • 折れ線:黒はオーストラリアにおける新型コロナウイルスの新規陽性者数を示し、それ以外は日本、カナダ、中国、フランス、シンガポールへの旅行関心度を表す。

「陽性者数」と「旅行意欲」の相関関係見つかる:豪、直近で訪日旅行へ高い関心

新型コロナウイルスの感染状況は未だ収束の目処は立っていませんが、欧米諸国の一部では新規感染者数の増加ペースが鈍化していることも事実です。世界の旅行好きな人々は満足に旅行に行けない今、連日の新型コロナウイルスに関する情報をどのように感じ、そしてそれが旅行への関心度合いにどのように影響しているのでしょうか?今回、訪日ラボは海外トレンドデータの分析を手がけるAmobee Japanの協力を得て、新規陽性者数の増減と海外旅行への関心度の増減の推移を調査したデータを提供していただき、その調査結果から…

訪日オーストラリア人観光客の回復に備え

欧米諸国で新型コロナウイルスの感染が深刻化しているなか、いち早く新型コロナウイルスを封じ込むことができたオーストラリアは日本との間で相互の往来再開を調整していることから、欧米豪市場のうち、訪日オーストラリア人観光客の早期の客足の戻りが期待できるでしょう。

これまでのデータから、訪日オーストラリア人観光客は長期滞在でしっかり楽しむ傾向があり、日本での消費の中心となるのは宿泊費と飲食費です。個人旅行中心であることも大きな特徴です。

それから、年末年始・夏休みの長期休暇を利用して日本のスキーを楽しむ訪日オーストラリア人観光客は25%を占めることから、彼らによる雪需要が大きいことがわかりました。

さらに、新型コロナウイルスがもたらした消費者心理の変化により、オーストラリアでは地域への関心増大、新型コロナウイルス感染を意識した新たな旅行スタイルなどの動向がみられます。

今後往来再開の動きを追いつつ、スノーリゾートのブランド力向上や、地域でしか味わえない観光資源の開発、新型コロナウイルスの感染状況を意識した安心・安全の情報発信など、訪日オーストラリア人のニーズに刺さるコンテンツの開発とプロモーションの仕方がインバウンド回帰時の集客につながるのではないでしょうか。

【ポストコロナのインバウンド戦略】既存の観光体験の質をアップさせる4つのエッセンス:Destination Marketing Store

『ポストコロナのインバウンド戦略』では、コロナ禍において、業界の「中の人」に聞くサバイバル術として最前線に立つ方々に特別寄稿いただきます。今回の寄稿者は、オーストラリアで20年以上にわたり観光コンサルティングを行うDestination Marketing Store社の創立者、シャーロット・プラウズ氏とディレクター、カール・ソロモン氏です。私たちは20年以上にわたり、オーストラリア国内外で観光コンサルティングを行っています。特に文化や自然を生かした観光戦略を得意としており、これまで政府や…

じわり「ニセコ離れ」外資急増でホテル高騰、雪求む訪日客は本州へ…スノーツーリズムに見えてきた課題とこれから

新型コロナウイルスの影響で来年に東京オリンピックの開催が控えている日本では、スポーツツーリズムへの注目度が益々増しています。日本の行政機関であるスポーツ庁も、目標としてスポーツ市場の規模を2025年までに15兆円まで拡大させることを掲げました。そのスポーツ産業の中でも特に、旅行と結びつけたスポーツツーリズムは、観光業をはじめとしたその他の産業との相乗効果も強く、インバウンド需要創出への期待も高まっています。この記事では、そんなスポーツツーリズムの中でも降雪地帯におけるスノーツーリズムに焦点…

インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
訪日ラボに相談してみる

<参考>

・観光庁:2019年の訪日外国人旅行消費額(確報)

・観光庁:訪日外国人消費動向調査 2019年 年次報告書

・北海道後志総合振興局:令和元(2019)年度 後志総合振興局管内訪日外国人宿泊客数調査の概要

・長野県:平成30年外国人延宿泊者数調査結果

・PRTIMES:トリップアドバイザー、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する旅行者調査を実施。今後、日本人旅行者の意識の変化は?

・HM:Exclusive: Expedia’s Drew Bowering on emerging travel trends

・The Guardian:Going local: Australians return to backyard holidays as travel options shrink


クレジットソースリンク