令和3年度山陰インバウンド機構キックオフセミナー
「観光地経営の視点と実践~山陰DMOが描く未来とは~ニューノーマル時代におけるツーリズム産業の役割
21(水)オンラインで開催
〜 講師は株式会社JTB 取締役相談役 田川博己氏 〜

一般社団法人山陰インバウンド機構(所在地:鳥取県米子市、会長 田川博己)では、新型コロナウイルスの影響を受けているインバウンドマーケットで、“withコロナ、after コロナ時代”におけるV字回復に寄与するため、Webセミナーを始め様々な取り組みを行っているところです。
今年で6年目を迎える当機構では、この度、令和3年度事業のキックオフセミナーとして、下記のとおりWebセミナーを開催しますので、取材・配信等についてご協力をお願いします。
【URL】https://www.sanin-tourism.com/?p=6551&preview=true

【セミナー概要】

■セミナー名:令和3年度山陰インバウンド機構キックオフセミナー

■演  題:「観光地経営の視点と実践 ~山陰DMOが描く未来とは~ニューノーマル時代におけるツーリズム産業の役割」

■講演者:一般社団法人山陰インバウンド機構 会長 田川博己(株式会社JTB 取締役相談役)

■開催日:令和3年4月21日(水)13:30~14:30

■開催方法:Webサービス「ZOOM」のウェビナー機能を利用

■視聴方法:当機構WEBサイトをご参照ください。

https://www.sanin-tourism.com/?p=6551&preview=true

■定 員:500名(先着順 ※システムの都合により、ご参加は500名までとなります。)

■参加費:無料

プログラム

・田川会長 講演(前半30分)

・田川会長及び福井代表理事による対談(後半30分)

■講演内容

●東京オリンピック・パラリンピック開催で、日本の観光はどう変わるのか?

2021年の東京オリンピック・パラリンピックは、ツーリズム産業に大きなインパクトを与えるビッグイベントです。一方で、自然への関心や環境への配慮、健康志向、そしてコロナ禍での安心安全への希求等、観光に対するニーズはこれまで以上に多様化しています。このような中で日本の観光は今後どう変わるのか、観光ツーリズムに携わるすべての方にとって関心のあるテーマに迫ります。

●今後の日本の観光に対する期待

日本政策投資銀行及び日本交通公社が昨年6月にアジア、欧州豪12地域を対象に実施した調査によると、新型コロナ終息後に観光旅行したい国・地域として、日本はアジアでトップ、欧米豪でも2位の人気を維持しています。このような日本人気を捉えつつ、インバウンド需要を捉えるためには、「公衆衛生」という日本の強みを一層活かすことは極めて重要です。“withコロナ afterコロナ”において、海外の観光客は日本に何を期待しているのか、日本が積極的に生かしていくべき強みとは。

●観光まちづくりにおける、DMOの役割

ニューノーマル時代においても、DMOには、観光と地域づくりを一体化して進める役割が期待されます。今後、必ず復活するインバウンドを見据え、いかに観光まちづくりの取組みを進めていくべきか、そして、DMOに求められる役割とは何なのだろうか。

■対談内容

田川会長と当機構の福井代表により、ニューノーマル時代におけるツーリズム産業の役割を検証するとともに、山陰の観光関連事業者や地域振興に携わる関係者が、今後復活するインバウンドを見据え、どのような方策を進めていくべきか。

登壇者プロフィール

東京都出身。1971年慶応義塾大学商学部卒業後、株式会社日本交通公社(現 株式会社JTB)入社。別府支店配属、一般営業はじめ外国人旅行の手配、斡旋等を担当ののち、本社国内旅行部で企画、契約業務を担当。1990年営業企画部企画課長に就任しマーケティング、全社店舗展開、広告宣伝等に携わる。

その後、1993年海外旅行部次長、1996年川崎支店長、1999年米国法人日本交通公社取締役副社長を経て、2000年取締役営業企画部長、2002年常務取締役東日本営業本部長、2005年専務取締役就任。

2008年6月代表取締役社長就任、2014年6月代表取締役会長就任、2020年6月取締役相談役就任(現職)

福井県、鳥取県その他の観光アドバイザーを務め、観光振興と観光人材の育成、地域活性化に積極的に取り組んでいる。

【山陰インバウンド機構公式サイト】

https://www.sanin-tourism.com/
日本人が大切にする「縁」にスポットをあて、日本の最も古い歴史を有する地域である山陰で、神話・伝説をテーマに山陰の自然、歴史、文化を体験する「縁の道~山陰~」の旅をご提案します。観光事業者に加え住民の参画により、多様性があり、来訪者に優しい観光地を目指し、世界に通用する「山陰ブランド」を確立します。

 

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