オンライン法要に座禅アプリ、そして結婚相談所。

  新型コロナウイルス感染拡大で世界の誰もが行動様式の見直しを迫られているが、日本の仏教界も生き残りをかけ、新たな取り組みを打ち出している。日本では寺院は日常生活の風景の一部だ。全国の寺院数は約7万7000と、コンビニエンスストアよりも多い。

築地本願寺は昨年5月にオンライン法要を開始した

Photographer: Noriko Hayashi/Bloomberg

  新型コロナ感染拡大は、ここ数年、人口減少と若者の宗教への関心低下による檀家の減少で既に困難な状況にあった仏教界にさらなる苦難をもたらしている。ある試算によると、寺院の総収入は2020年までの5年間で半減。現在は、コロナ禍で信者が外出自粛を強いられ、寺院へのお布施なども減っている。

  日本では寺院は千年以上にわたって栄えてきた。しかし、運営費用がかかるため、コロナ禍で一部の僧侶たちは新たな収入源をひねり出す必要に迫られている。外出制限で打撃を受けた旅行や外食、小売りなどの業界と同様だ。

  京都で660年以上の歴史を持つ禅寺、両足院は革新的な寺院の一つ。法要や観光客が減少したことから、オンラインでのサービスを増やした。いずれ収益化することを目指して開発した座禅アプリは、ダウンロード回数が1万5000を突破。オンライン上に座禅コミュニティー「雲是(うんぜ)」も立ち上げている。

  両足院の副住職である伊藤東凌氏は「人が来なくなったことで年会費などに頼ってきた宗教法人の脆弱(ぜいじゃく)さが明らかになり、今までの経営方法では成り立たないと気づいた」と言う。なるべく丁寧に「時代に合った経営方法」を探して変わらなければならないと話す。

  6世紀までさかのぼる日本の仏教の歴史上、これほど危機的な状況はまれだろう。宗教学が専門の国学院大学の石井研士教授によると、人口の高齢化とともに寺院の3分の1以上が40年までに消滅する可能性がある。

Inside The Four-century-old Temple Tsukiji Hongwanji

築地本願寺(東京都中央区)

Photographer: Noriko Hayashi/Bloomberg

  収入も減っている。京都・正覚寺の住職でジャーナリストでもある鵜飼秀徳氏の試算では、寺院の合計収入は20年に2630億円と、15年と比較して約51%減った可能性が高い。

  日本経済は当初の打撃から回復しつつあるものの、都市部での緊急事態宣言は引き続き消費の重荷になっている。小売りなど対面でのサービスが基本の業界への影響がとりわけ大きく、レストランやホテルの倒産が相次いでいる。

  都内にある築地本願寺もコロナ禍による社会の変化の中で模索している。安永雄玄・代表役員宗務長によると、昨年5月に親族が集まるのを避けたい人たちのためにオンラインでの法要を初めて実施、その後、約70回、同様の行事を執り行ったという。

Tsukijihongwanji Temple

築地本願寺カフェで供される朝食

Photographer: Noriko Hayashi/Bloomberg

  国内大手銀行で20年以上にわたって勤務したキャリアを持つ安永氏は、結婚相談所やカフェ、ヨガ教室といった旧来の寺院のイメージとは異なる領域にも踏み出していると説明する。

  米アマゾン・ドット・コムがオンライン利用者の多様なニーズに応えてきたのと同じように「お寺もリアルとバーチャルを組み合わせていくのがアイデア」だと同氏は話した。

原題:
Online Funerals, Zen Apps Keep Japan’s Buddhist Temples Afloat(抜粋)

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