DJIが新製品や同社の取り組みを紹介するオンライン説明会を実施した

 DJI JAPANは5月19日、新製品「Mavic Air 2」の機能や同社の取り組みを紹介するオンライン説明会を実施した。

 Mavic Air 2は8K撮影に対応した折りたたみ式ドローン「Mavic」シリーズの最新モデルで、ラインアップ中ではミドルレンジに位置する。発売日は5月21日で、価格は本体一式が10万5600円、追加バッテリーや収納バッグが付属するFly Moreコンボが13万2000円(関連記事「DJI、新作ドローン『Mavic Air 2』発表。8K撮影機能を搭載した折りたたみ式」)。

 説明会に登壇したコンシューマーマーケティングディレクターの川中良之氏は、「新しい生活様式のなかでドローンは新たな趣味として広がる可能性を秘めている。DJIとして発展させたい」と述べ、同社の取り組みについて説明した。

DJI JAPAN株式会社 コンシューマーマーケティングディレクター 川中良之氏

 DJIは「旅と空撮」の親和性の高さを以前からアピールしており、2018年には「ソラタビ with Mavic Air」として、浜松市(静岡県)と葉山町(神奈川県)の協力を得て、観光周遊プランとともに「浜名湖弁天島」「立須」などドローン映えするスポットを紹介。飛行ルールの啓蒙をしつつ、紹介したスポットでは事前の届け出が要らないという取り組みを行なった。両自治体とは前例のないなかで協力してもらえた縁で、現在も同社のプロモーション素材の空撮などで交流があるという。

 2019年には駒ヶ根市(長野県)と長瀞町(埼玉県)の協力のもと、「ドローン空撮ツアー」を展開。駒ヶ根市は1泊2日、長瀞町は日帰りで、観光協会がツアー限定でドローンの飛行許可を取得し、参加者が絶景スポットで撮影できたほか、DJIインストラクターによるレクチャーなども実施した。こちらも観光プロモーションに積極的な自治体の協力が得られたことが大きかったという。

 そして、2020年は「ソラタビマップ」と題して、地方自治体と連携して空撮スポットの拡充を目指す。空撮したくなるスポットをWebサイトで紹介するとともに、ルール、安全飛行のガイドラインなどの周知を図る。新型コロナウイルスの状況を注視しつつ推進するとのことで、現時点では秋ごろの実施を目指しているという。実施前には改めて告知を行なう。

2018年の「ソラタビ with Mavic Air」

2019年の「ドローンツアー施策」

2020年は「ソラタビマップ」

 プロダクトマーケティングマネージャーの皆川正昭氏からは、新製品Mavic Air 2の特徴などについて説明があった。4800万画素、1/2インチCMOSのカメラで4K/60fps(120Mbps)の映像撮影を実現、HDRやシーン自動判別によるスマートフォト機能などを搭載している。また、DJIは新モデルのたびにジンバルの改良に努めており、Mavic Air 2に採用した3軸ジンバルの制御精度は0.01度。動く対象をカメラに捉え続ける「ActiveTrack 3.0」、対象をフレームから外さない「Spotlight 2.0」、対象との距離を固定する「POI 3.0」など撮影機能もそれぞれ強化しており、自動で一連のアクションを行なう「クイックショット」は6種類に充実させた。

 また、ドローンの駆動時間は体験に大きな影響があるとして、Mavic Air 2では駆動時間を最大34分、プロポ(送信機)は240分の動作を実現している。このほか、低遅延で最大通信距離6kmの「OcuSync 2.0」、新設計したプロポ、飛行制限空域を表示するアプリなどの特徴を紹介した。

DJI JAPAN株式会社 プロダクトマーケティングマネージャー 皆川正昭氏

皆川氏が示したスライド


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