© Reuters. DDHD Research Memo(2):高収益ブランドを軸とした飲食とアミューズメント事業等を展開(1)

■DDホールディングス (T:)の会社概要1. 事業内容首都圏をはじめ全国主要都市に多ブランド展開による飲食事業を主力とするとともに、ダーツやビリヤード、カラオケなどのアミューズメント事業も手掛けている。

保有ブランドの多様性を生かしたブランドマネジメント制と好立地に集中的に出店するドミナント展開などに特徴がある。

また、2019年12月に湘南レーベル株式会社等を買収したことにより、ホテル、貸コンテナ事業などの不動産サービス事業も展開している。

1995年の創業以来、「コンセプト」「空間」「ストーリー」を重視した独自の発想による業態開発力には定評があり、「VAMPIRE CAFE」や「アリスのファンタジーレストラン」「ベルサイユの豚」など個性的な人気ブランドを創出する一方で、「わらやき屋」や「九州熱中屋」「BAGUS」などの高収益ブランドを展開。

また、積極的なM&Aによる規模拡大がこれまでの同社の成長を支えてきた。

2017年9月からは持株会社体制に移行し、株式会社ダイヤモンドダイニングから株式会社DDホールディングスへ商号変更。

「世界に誇る『オープンイノベーション企業』」を新たな経営理念に掲げ、グループ会社の理念・個性を尊重するとともに、オープンイノベーションによる相互補完と相乗効果で企業価値の最大化を図るビジョンが示された。

また、グループ行動指針である「Dynamic & Dramatic(大胆かつ劇的に行動する)」のもと、国内ウェディング事業※1やカプセルホテル事業※2をオープンさせるなど、業界の枠を超えた新たな価値の創出にも取り組んでいる。

※1 2017年9月に国内ウェディング事業の第1号店「京都祝言SHU:GEN」(京都市東山区)、2019年1月に第2号店「NOVEL SHINSAIBASHI」(大阪市中央区)をオープン。

※2 2017年10月にカプセルホテル事業の第1号店「GLANSIT AKIHABARA~COMFORT CAPSULE HOTEL~」、2018年9月に第2号店「GLANSIT KYOTO KAWARAMACHI~COMFORT CAPSULE HOTEL~」をオープン。

M&Aにも積極的であり、2017年6月からハワイアンレストラン「ALOHA TABLE(アロハテーブル)」等の店舗ブランドを展開する(株)ゼットン並びに「chano-ma」等の店舗ブランドを展開する(株)商業藝術を連結化すると、2019年3月には「kawara CAFE&DINING」等の店舗ブランドを展開する(株)エスエルディーを相次いで連結化。

これまでの夜の時間帯をターゲットとする業態に加えて、昼の時間帯も収益化できる個性豊かなカフェ業態(ノンアルコール業態)の獲得にも成功している。

また2020年2月には、神奈川県においてホテル運営事業や貸コンテナ事業等を手掛ける湘南レーベル(株)※をM&Aにより取得し、「不動産サービス事業」にも参入した。

※「湘南を世界のSHONANへ」というスローガンのもと、湘南の感度の高いビーチカルチャーをベースとした人々の暮らしにかかわる事業に注力。

神奈川県においてホテル運営事業(5棟)の他、飲食事業、貸コンテナ事業、賃貸事業、戸建て不動産販売事業、「SIMPLE HOUSE」などの貸別荘事業等、複数の事業を展開している。

事業セグメントは、飲食事業とアミューズメント事業のほか、新たに追加された不動産サービス事業の3つに分類される※。

飲食事業(海外を含む)が売上高の78.9%を占めている(2021年2月期上期実績)。

※現状、ウェディング事業は飲食事業、カプセルホテル事業はアミューズメント事業に含まれる。

2020年8月末の直営店舗数は、170業態(ブランド)で462店舗(うち、海外9店舗)。

そのうち、山手線沿線内には飲食業界トップクラスの268店舗を出店(ドミナント展開)しているが、ゼットン及び商業藝術、エスエルディーの連結化により、東海地区(特に愛知県)や関西地区、中国地区(特に広島県)、九州地区(特に福岡県)など出店エリアも拡大した。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)

免責条項: Fusion Media would like to remind you that the data contained in this website is not necessarily real-time nor accurate. All CFDs (stocks, indexes, futures) and Forex prices are not provided by exchanges but rather by market makers, and so prices may not be accurate and may differ from the actual market price, meaning prices are indicative and not appropriate for trading purposes. Therefore Fusion Media doesn`t bear any responsibility for any trading losses you might incur as a result of using this data.

Fusion Media or anyone involved with Fusion Media will not accept any liability for loss or damage as a result of reliance on the information including data, quotes, charts and buy/sell signals contained within this website. Please be fully informed regarding the risks and costs associated with trading the financial markets, it is one of the riskiest investment forms possible.


クレジットソースリンク